（１）　搬送波出力は、次のとおりであること。

  （一）　搬送波の変調方式がスペクトル拡散方式のものは、10 kHz幅の搬送波出力の定格値が10 mW 以下（拡散範囲が10 kHz か

　　　　ら200 kHzまでのものは、30 mW以下）であり、かつ、動作状態における

　　　　10 kHz幅の搬送波出力の最大値が定格値の120 %を超えないこと。

  （二）　スペクトル拡散方式以外の変調方式のものは、搬送波出力の定格値が100 mW 以下（搬送波の周波数が115 kHz 又は132 　　　　kHzであり、搬送波の変調方式が位相変調のものは、350 mW 以下）であり、かつ、動作状態における搬送波出力の最大値が　　　

　　　　定格値の120% を超えないこと。

（２）　最大送信時間が0.7 sec以下であること。

（３）　次に掲げる高周波電流の送信に関する機能を備えていること。

  （一）　送信を行う場合は、25 msec の間に高周波電流を受信しなかつたことを確認した後に行うこと。ただし、応答信号を送信す

　　　　る場合又は自動再送信（応答がない相手に対し、引き続いて繰り返し自動的に行う送信をいう。以下同じ。）を行う場合は、

　　　　この限りでない。

  （二）　自動再送信を行う場合にあっては、その回数は7 回以内であること。

（４）　搬送波の周波数が10 kHz から450 kHzまでの範囲にあり、また、搬送波の変調方式がスペクトル拡散方式のものは、拡散範

　　　　囲が10 kHzから450 kHzまでの範囲にあること。

（５）　設備の出力端子におけるスプリアス発射の強度は、次のとおりであること。

  （一）　搬送波の変調方式が振幅変調、周波数変調又は位相変調のものは、スプリアス発射の強度が搬送波出力より43 dB以上低いこ

　　　　と。

  （二）　（一）に規定する搬送波の変調方式以外の変調方式のものは、その設備の出力端子に誘起する高周波電圧（総務大臣が別に告

　　　　示する測定器によって測定したものに限る。）が、次に掲げる値以下であと。

       ア　450kHzを超え5 MHz 以下の周波数において56 dB（1μVを0 dBとする。）

　 　イ　5 MHz を超え30 MHz以下の周波数において60 dB（1μVを0 dBとする。）

（６）　設備からの漏えい電界強度が当該設備から30 m の距離において次に掲げる値以下であること。

  （一）　10 kHzから450 kHzまでの周波数において毎メートル100μV（搬送波の変調方式が振幅変調、周波数変調又は位相変調の

           ものは、300μV）

  （二）　526.5 kHz から1606.5 kHz までの周波数において毎メートル30μV

  （三）　（一）及び（二）に掲げる周波数以外の周波数において毎メートル100μV

（７）　その設備の操作に伴って人体に危害を及ぼし、又は物件に損傷を与えるおそれがないこと。